メタバース利用目的の真相！趣味よりビジネス目的が普及の鍵

メタバースブームがいつ本格化するのでしょうか？

ハードウエア強化の流れを背景に、ソフトウエアも新しい提案が各社から相次いでいる。

最初はゲーム愛好家などで、主にエンタメや趣味目的でした。

ところが、現在の「メタバース・ブーム」の中で、ビジネス用途の提案がふえています。

　11月2日（現地時間）、マイクロソフトはプライベートイベント「Ignite 2021」（イグナイト）で「Mesh for Teams」（メッシュ・フォー・チームズ）を発表した。

これは、メタバースを実現する基盤となるソフト「Microsoft Mesh」（マイクロソフト・メッシュ）に、同社のビデオ会議ツール「Teams」を対応させます。

このMesh for Teamsを利用すると、ビデオ会議の参加者はWebカメラを利用した映像に変化して、2D/3Dのアバターで参加すできるようになります。

このアバターは各種センサーでユーザーの動きをとらえて同じように動作します。

参加者が首を振るとアバターも同じ動きをするし、うなずけばアバターもうなずきます。

またWebカメラで撮影している映像で参加もできるので、ユーザーとアバターが同時に参加できるビデオ会議も可能です。

　また、複数の地域にいる技術者がアバターで参加して、データを元に製作中のコンピュータや自動車などの製造物を仮想空間で検証しながら議論などを繰り返せます。

既に一部の製造メーカーや自動車メーカーでは設計をコンピューターの中でデータから構成される仮想モデルに移行しています。

これらのデータを活用しながら、遠隔地にいる者同士が、メタバースでやりとりをしながら開発設計などを多角的に遂行していきます。

　こうしたビジネス目的のアプリケーションが提案されているようになり、本格的にメタバースの普及が現実になりそうです。

これが従来のホビー用途だけだった、「メタバース・ブーム」との大きな違いと言える。

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ソニー業績好調の理由！6つ事業で復活は感動追求

２０２１年３月期、ソニーは初めて純利益1兆円の大台を突破しました。

ソニーが好調な業績ということで評判になっています。

どのようにして復活したのか気になります。

2021年3月期は、現在展開している6つの事業のうち、5つの事業が高実績でした。

半導体事業に関しては、米中貿易摩擦の影響によって落ち込みました。

6つの事業が手掛ける事業の分野は多岐にわたります。

ソニーが6事業体をつなぎ合わせる概念が「感動」を追求しているからです。

それに向かって、連結した各事業を「掛け算」していくやり方です。

それが今のソニーの戦略の一つです。

事業の選択と集中を行った結果、明らかに事業ポートフォリオが変化している。

ゲームが12%から29%に拡大し、半導体がセグメントとしてなかったものが11%。

金融も進展している。

本業以外では保険や金融や不動産など、事業をやってたので収益がかなり安定しています。

他のメーカーとソニーが異なるのは、わかりやすいです。

また、そのソニーが躍進した基礎として、エンタメ分野がかなり伸びています。

ソニーミュージックエンタテインメントが、近年の日本のエンタメを創り上げたという声もあります。

鬼滅は言うに及ばずですが、アニメによる利益UPは素晴らしいです。

これからますますコンテンツが注目されて銃となっていく時代において今後のソニーに期待が高まります。

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保管料6億円は税金の無駄使い！布マスク、アベノマスクに非難殺到

　布マスクは厚労省が20年3月以降、福祉施設用や妊婦用、全戸配布用の通称「アベノマスク」を含め約2億8000万枚を調達しました。

文部科学省が学校用に用意した約3000万枚も含め、緊急性が高いことから全て計約442億円が支払われた。

　配布後、マスクに髪の毛の混入や汚れの付着があるとの報告が635市町村から寄せられた。

厚労省と文科省は検品業務を追加し、計約21億4000万円を余分に費やした。

厚労省が契約時にマスクの仕様書を作成しないで、口頭で品質基準の説明をしただけでした。

そのため、納品時には検品ができなかったというひどい話です。

不良品が発生した場合の費用負担を考慮していなかった。

コロナ禍のどさくさに紛れてマスクでも暴利を貪った個人や業者もいました。

「緊急を要する」との理由で議員に近い業者から相当数買い上げたと情報も多いです。

検査院が調査してもわからないこともあるので、姑息な手段でぼろ儲けをした企業もあるでしょう。

輸入業者が議員の口利きで海外から質の悪いマスクを仕入れたという情報さえあるそうです。

緊急事態だから金額も言い値で国が購入したというのが本当ならば意味不明です。

　福祉施設や全戸配布用の布マスクは、今年3月末時点で約8200万枚（約115億円相当）が倉庫に保管されたままでした。

20年8月～21年3月の保管料は、なんと約6億円になるというのだから、非難が集中するのは当然でしょう。

配布と保管は当初、日本郵便が請け負っていた。

しかし、20年7月末以降、一律配布から希望施設への配布に切り替え、約8200万枚を備蓄に回した。

厚労省は10月、保管のための一般競争入札を実施し、佐川急便が受託した。

保管料は月額約9000万～約2000万円となり、税金の無駄遣いだと叱責を受けるのも分かります。

マスクの倉庫保管料の無駄をいまだに続けるなら、もったいなくても処分するほうが賢明です。

処分するとしても叩かれるのを恐れて無駄遣いを続けるなんて言語道断です。

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ミスタードーナツ閉店の嵐！ミスド国内苦境、海外で店舗増の現実

　2017年には全国で1160店舗が稼働していたが、21年3月には961店舗に減少した。

ミスタードーナツは2017年から3期連続で毎年70～80店規模で減少しています。

コロナウイルスによる店内客席減少・イートイン需要の減少による影響が大きいです。

コンビニスイーツのクオリティ向上・競合化、健康志向と逆行しているイメージ、FCオーナーの高齢化・後継者不足、など様々な問題が影響しているそうです。

イートイン需要が減少しているので売上改善対策として、自社アプリによる事前予約、出前館によるデリバリー強化など、ネット注文で販路拡大を試みています。

オンラインを活用したからといって、すぐに売上アップにつながりにくい事業もあるようだ。

少子高齢化や生活スタイルが多様化したにもかかわらず、今までと代わり映えしない商品、店作りを続けて、新しいニーズの対応しきれていない。

駅ナカの店舗やテイクアウト専門の店舗、デリバリー、ネットオーダーなど、利用しやすい店舗を展開しています。

日本国内では不振でも海外では店舗数が増えています。

台湾、タイ、フィリピン、インドネシアなどで展開していて、2017年には4190店舗だったが、21年3月には7892店舗に増加している。

　ミスタードーナツはダスキンが運営しています。

ミスタードーナツを中心とする売上は、2020年3月期が362億6300万円だったのに対し、21年3月期は365億6100万円と微増を記録したという。

持ち帰りを前提として、ドーナッツとコーヒー、ミニカウンターやミニスタンプみたいなのが展開されると利用しやすくなりそうです。

手が汚れない持ち運びしやすい工夫もお願いしたいです。

「ピエール　マルコリーニ　コレクション」や「ポケットモンスター」とのコラボ商品はかなり面白かったです。

その一方で、レギュラーメニューの商品力が相対的に落ちてしまったという声もあります。

健康趣向の人がふえているので糖質制限の商品開発も良いでしょう。

あと、コーヒーがおかわり自由とはいえ、美味しくないので何とかしてほしいです。

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Apple製品を自身で修理可能！交換部品販売の開始の賛否

米国企業のアップルは交換部品やツールの販売をはじめることで、利用者自身が自分の製品の修理できるようになり話題になっています。

修理の権利を特定業者に限定していた長年の方針を転換する。

同社が発表した「セルフサービス・リペア」の企画は、当初は「iPhone12」および「iPhone13」のディスプレーやバッテリー、カメラの修理が対象でした。

その後、自社設計チップ「Ｍ１」を搭載した「Mac（マック）」も修理対象になります。

このプロジェクトは当初はアメリカで2022年序盤に開始し、その後は他の国にも拡大するとしている。

アップルやその他テック企業は、交換部品やツールを認定業者のみに供給することで、修理を厳しく管理してきた。

消費者自身が修理しやすくすることを電気製品メーカーに強制する法整備が米国の半分余りの州で検討されてきたが、その多くは否決または却下された。

法整備は発展途上ですが、修理の権利は少しずつ進展している最中、Appleが先人をきって行動したと考えられます。

バッテリー交換はとても便利で需要があります。

バッテリーとか自分で変えられるようになれば素晴らしい進歩だと思います。

バッテリー寿命の限界に達して買い換えることが多いです。

ディスプレイ交換もできるならとても助かります。

交換するための工具が必要になりますが、今後は「修理できる端末として新しい端末が誕生するかもしれません。

一方で、Appleのハードの組み立てのが難しいという声もあります。

MacBook、iPhone、分解、組み立て難度が高く、専用工具が必要なるのと、素人では対処できるのか疑問の意見もあります。

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給付金は不公平？10万円相当に子育て世帯も不満の声

１８歳以下の子供に向けて１０万円相当の給付を打ち立てた令和３年度補正予算案が閣議決定された。

所得制限や年齢などにより対象外となる子育て世帯からは「不公平」という声や不満が多いです。

5歳の長男と2歳の長女がいる千葉市内の会社員男性（３２）は、妻と共働きのため世帯年収は９６０万円を超える。

しかし、「主たる生計維持者の年収」が９６０万円未満のため、給付をうけとれる対象に該当する。

給付金をもらえるので買い物や旅行など、子供たちのために使えるのは良いと思います。

現金だけでもらえれば、さらに良いとはいえ、できるだけ消費に使ってほしいです。

一方、１歳の長男がいる同市内の主婦（３０）は夫の収入が９６０万円を超えるため給付を受け取れない。

子供の数やダブルワークに関係なく、世帯主の所得だけで給付制限をかけるのは不公平で納得できないいう意見もあります。

給付するなら現金だけの方が利用しやすい。

平等性を堅持しているのか疑問の声が多いです。

この１０万円給付は、公平性、平等性の観点において不十分なものになっている。

各々の世帯の置かれている家族の問題や経済状況は異なります。

それにもかかわらず、「１８歳以下の子育て世帯」「主たる生計維持者が９６０万円未満」という年齢、世帯主年収で切り分けするのは表面的な理由であって平等に欠ける。

また世帯収入の合算ではなく世帯主収入のみでは不満があるのは当然でしょう。

比較的に高い収入の人・世帯に給付することは公平性に欠ける。

１０万円給付の対象から外れる家族の世帯の中にもコロナ禍で困難を抱えている人は多いです。

より必要な人・世帯に優先して配分する対策を行うべきです。

そもそも区切りを厳格にすると不満が噴出するには明白であるので、日本国籍を有する全国民に一律給付が最も筋が通ります。

どうして18歳以下が聖域なのかわからないし、その理由も不明確です。

独身者の派遣切りや高齢者の解雇などコロナで生活の基盤を奪われた人たちが多いです。

生活苦の方々に給付する仕組みになってほしいです。

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Horizon Worlds一般公開！Meta社の評価、VR未来予想など

社名をMetaに変更したFacebookが、仮想現実（VR）メタバースアプリ「Horizon Worlds」を披露して数年経過した。

これまでプライベート用のベータ版だったが、アメリカ時間12月9日から一般に提供することになった。

Metaのメタバースアプリ「Horizon Worlds」が一般提供開始するまで、かなり長い時間をかけてきただけに品質などが注目されています。

米国とカナダの18歳以上の人を対象に無料で公開されている。

　仮想現実のミーティング空間を構築しているこのアプリは、「Rec Room」「AltspaceVR」「VRChat」といった既存のVRソーシャルアプリを提供してきた。

既になじみのあるものだが、クリエーションとコーディングの機能が、他とは一線を画す可能性がある。

しかし、より大きなグループのモデレーションと、VRを利用した悪質な言動の予防など、Metaがどのように対策を行うのか、今後の同社を注目する必要がありそうです。

「Facebook」アプリについて、Metaは、VR、AR、コンピューター、スマートフォンをつなぐ新しいソーシャルアプリの構築を目指している。
Horizon Worldsはいまのところ、無料でVRを中心とする体験が可能で、「Quest 2」ヘッドセットの使用が必要です。

各々コンテンツに合致していないと、起動するまでが大変で続かないでしょう。

また、ハードウェアの軽量化や装着感がなくなり、VRと現実世界を簡単に切り替えられるほど手軽になってくれないと、一般に広がるまでに時間がかかりそうです。

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彭帥の脅迫否定！IOCバッハ会長に疑惑と中国寄りに非難

国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は2021年12月8日、中国の張高麗（チャンカオリー）元副首相に性的関係を迫られたと暴露した中国の女子テニス選手、彭帥氏の生存確認が懸念される問題で、女子テニス協会（WTA）が指摘している強制や脅迫の可能性を否定した。

11月のビデオ通話では、出席者全員の感想は同じであって、彭帥氏が抑圧されているようには見えなかったと発言しました。

この通話には中国オリンピック委員会副会長を務めるIOC委員とIOC選手委員長が同席した。

バッハ氏はIOC理事会後の記者会見で、中国政府のプロパガンダに加担しているとの批判に「明らかに違う」と反論したが、ネット上では様々な意見が殺到しています。

消息不明とまで言われてる状態でどこに居るかも分かってないのに、本人が直接姿を現さないなら、合理的理由を説明して欲しい。

バッハ会長たちは過去に会ったことないのに、本物か偽者の区別を判断できのか疑問です。

メディアに流したのはテレビ電話なのに静止画にすぎません。

本人の生の肉声でやり取りできていないのは、明らかに疑惑が残ります。

騒ぎが大きくなっているのに、本人の彭帥氏が公の場で記者会見できないうえに、消息不明なのが異常事態です。

軟禁されて監視下に置かれてると感じてしまいます。

政治とスポーツは分離するべきだというのは建前であって、IOCと中国の濃密な関係だと受け取れてしまいます。

スポーツ選手の彭帥氏の告白が政治的弾圧でもみ消されているのなら本当に恐ろしいです。

これだけ大事になっているのに、人前に出れない事自体が変なので、中国以外の他国で会見するのでしょうか。

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マツダ安全支援技術が凄い「コパイロット」2022年新型車から予定

マツダは、ドライバーの異常を検知すると車両を停止させるなどの安全運転支援技術「CO-PILOT CONCEPT（コパイロットコンセプト」の説明会をオンライン開催して話題になりました。

2022年に発売する新モデルから導入し、その後も進化させていく構想です。


ドライバーの居眠り運転や、体調不良による交通事故を予防する。

マツダの技術として導入するために、どのようになるのか期待感が増してきます。

実用化には22年から「CO-PILOT 1.0」として新モデルに搭載、25年からは進化させた「CO-PILOT 2.0」の導入を計画している。

「ドライバーモニタリングシステム」と呼ばれる機能です。

トヨタの「アドバンスド ドライブ」、日産の「プロパイロット2.0」、ホンダの「ホンダ・センシングエリート」、スバルの「アイサイトX」でのシステムにも採用されています。

いわゆる「手放し運転」を可能とする自動車に採用されているシステムです。

マツダの「CO-PILOT」を搭載する新型車にも、同様の機能が付くのであれば、マツダ愛好家は嬉しいでしょう。

「CO-PILOT」について、CO-PILOTが見守ることでドライバーから走る歓びを奪わない安心・安全を実現できるならば評価されるでしょう。

車両（CO-PILOT）がド運転手の体調の急変や居眠りを検知すると、警告音で知らせる。

運転不能と判断される場合には車両を停止させ、路肩への退避を含めて安全確保する。

また場合によっては緊急通報に至ります。

システムは、運転手の検知技術、CO-PILOTによる仮想運転技術、異常時退避技術、という3つの技術で構成されています。

ドライバーの異常検知では姿勢の崩れ、視線や頭部の挙動などをセンシングして判断する。

また、仮想運転はバックアップとしてCO-PILOT側が運転をする技術であり、異常時には減速して停止します。

異常時に退避するとき、ハザードやブレーキランプ、ホーンによって周囲の車両や人にシステムの作動を知らせる仕組みとしている。

ドライバーのアルコール検知したらハンドルロックやエンジン掛からない機能の追加をしてほしいです。

ただし、同乗者の飲酒やアルコール消毒との区別が難しいし、自制できる多くのドライバーは機能に対価を支払いたくないので企業側も開発費をかけづらいでしょう。

タグ：コパイロット マツダ 安全支援技術 COPILOT ドライバーモニタリングシステム

紅白歌合戦の不人気加速！視聴率低下、紅白拒否の歌手など問題増加

　ゲストや特別企画などの工夫をこらしながらも、近年、紅白歌合戦の視聴率は苦戦しています。

最高視聴率を記録したのは、1972年の80.6％。

1980年代前半は70％台をキープし、大晦日は紅白を見ることが国民的行事となっていた。

しかし、80年代後半からは下落傾向になり、平成元年（1989年）には開始時間が早まったが、平均視聴率は42.7％。

視聴率低下の理由として、視聴者の高齢化です。

男女年齢層別の個人視聴率を見ると、65才以上の女性が最も多く、次が50～64才の女性になっている。

若者に見てもらおうと、演歌枠を削って若いアーティストを増やしていますが、高齢者層が知らない歌手ばかりでついていけないと無関心になります。

どうにも年代の好みの相違が原因で明らかにマーケティングを失敗しています。

　近年では、紅白のオファーこなくなったベテラン歌手の卒業も相次いでいる。

五木ひろし（73才）が出場者発表の1か月前に「大きな区切りをつけた」と紅白の卒業宣言しました。

　以前は紅白出場のメリットは大きかった。

紅白出るとCDの売り上げチャートは上昇し、地方でのライブのチケットもよく売れた。

地方では紅白出場歌手という評価が、知名度と好感度が上げました。

CM契約が決まりやすく、ステージ料が何倍にも跳ね上がったそうです。

紅白出場するしないが将来の収入に大きく影響してしました。

　しかし、今となっては紅白の出場から得られる効果が激減しています。

テレビの影響力が低下したため、アーティストはYouTubeやインスタグラムなどのSNSを通したファンとの交流を重視するようになりました。

さらに、コロナ禍でオンライン配信ライブをするアーティストが多くなり、テレビよりもネット配信のほうが経費削減できて売上を最大限に伸ばせるのを知ってしまった。

ギャラと出演によるメリットが見合っていれば良いのですが、そうでもないようです。

リハーサルが複数回あって拘束時間が長いし、制約が厳しいわりに報酬は激安であれば、ギャラ以外に価値を見いだせないと出演したがらないのも無理もないでしょう。

国民的な歌手や大ヒット曲がない以上、紅白はただの歌番組になってしまい、好きな歌手が出る時にだけ観るだけの人も多いでしょう。

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