オンライン会議のストレス!挙手や発言時間などルールが大切 [IT・通信]

 テレワークが普及していると同時に、新たな悩みやストレスを抱える人も増えてきた。

オンライン会議はリアルの代替ではなく、似て非なるものだとわかっていることが大切でしょう。

オンライン会議、リアル会議、それぞれメリットもデメリットもあると思います。

最近10〜100名規模のウェブ会議しているとオンライン独特の現象に気づきます。

オンラインのルールを明確に決めて参加者に浸透していないと、発言が行き来したり被ったりして意見交換できないことが度々あります。

会議参加者のレイヤーを切り分けるのも必要だと感じます。

短時間の会議を何個も設定したり、会議ごとで事前にテーマを明確にして参加者に明示するなど工夫するのが重要だと感じています。

リアルの同様なのだが、オンラインの場合は特にテーマを参加者全員が共有した上で各自意見をもって1つの議題に取り組むのが良いです。

1会議1議題ぐらいで討論したり意見交換を録画して共有する。

いろいろ考えてもオンラインの力を引き出せるでしょう。

オンライン会議については、司会役が重要になる。

誰の発言かわからなかったりすることもあるし、まともな議論が出来ない。

発言する際、周りの顔色を見ながら発言する必要がない。

各自の発言には忖度はあまりないので、ストレートに物が言えるし、聞ける。

以心伝心、忖度、阿吽の呼吸。こうしたものに頼ってきた組織ほど、オンライン会議をうまく進めることができません。

オンライン会議ではあえて顔出ししない方が議論がスムーズに進む場合もあると感じます。
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家庭の貯蓄が19年ぶり上昇!コロナ禍で自粛と支出抑制 [社会問題]

家計の所得のうち消費されないで蓄えに割り当てる割合を示す貯蓄率が、2020年1~3月期に8.0%だと判別しました。

この数値は約19年ぶりの高水準になったことが、内閣府の推計で明らかになった。

昨年2019年10月の消費税率10%への引き上げに加え、新型コロナウイルス感染症による不況に身構えた消費者が財布のひもを締め、上昇につながったとみられる。

 4~6月期は政府の緊急事態宣言による店舗休業や外出自粛で消費機会が限られたため、貯蓄率はさらに高くなる可能性がある。

 貯蓄率は、国内の家計全体の収入から税金などを差し引いた所得のうち、消費に回らなかった部分の割合を指す。

必ずしも生活が楽になったわけではないのに、将来が不安のために貯蓄を増やす…。

政治家はすぐに増税を口にするが、こうした日本人の生真面目さを考えれば、増税時に想定以上に景気が落ち込むのはわかるはずだ。

消費しないから日本経済が成長しない。

給付金10万円したとき、実は経済指標がすごく良くなった。

お金があれば消費はするのに、それをさせないよう増税したり2000万円問題やらで不安を煽り阻んできたのがここ30年間の政治。

そもそも自粛等で出費が減っただけで、給与が上がったわけではない。

むしろ下がってるところもある)し、今回に限っては何の参考にもならない。

貯蓄増えたから国民裕福、増税だ!になるのかな?

10年後は消費税どうなってるだろ、15~20%あたりかな。

それどころか年金の徴収倍額くらいになってたりして。

まさに政治の大失策です。

少子高齢化に対して未来の姿を描いて実現ための戦略と施策を公約として明示しないから国民全員が守りに入っている状態です。

貯蓄が増えれば増えるほど消費は落ちてデフレが進んでGDPはどんどん落ち込んでいく。

税収入も減るから税率上げるか新しい税制度を導入する。

国民はますます守りに入ると、まったく希望を持てない国になってしまいます。

 2月以降、外食、飲みに行かなくなったので支出が減ったのは確かです。

自粛期間中は『お出かけしてないし…』という理由でその分暇さえあればネットショッピングポチポチしてました。

貯蓄が増えたということかと言えばそうでもなく、巣ごもりで、ネットサーフィンをして結構ショッピングしてます。

給付金の10万も使い果たしましたとしても経済に貢献してると言える。
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楽天モバイル評判と問題!通話料金、エリア拡大など改題 [IT・通信]

楽天モバイルは2020年4月、当時としては破格のデータ無制限で2980円の料金で本格参入した。

大手3社が菅義偉政権の要請を受け、20GBで2980円(1回5分以内の通話を含む)の割安な料金プランを相次いで発表しました。

これに対して、楽天は1GBまで無料、1~3GBは980円、3~20GBは1980円。20GB越えると今までと同じ2980円とする。

大手キャリアが出してきたプランに対して20GBも使わない、3GBもあればダイジョブ!っという、ユーザーたちを満足させるでしょう。

この料金プランとしては魅力的なんだよなコレ…。

本格的にテレワーク化して外で使う機会が少なくなった人であれば、自宅ではほぼWi-Fi活用して電話する機会が減っている。

使わない月は安くなるのは良いですね。

楽天Linkを使って通話すると無料通話が無制限ですし、3ギガ以内でおさまれば980円は激安です。

LINEやメールより音声通話を使う年配の方やガラケーからスマホに買い替える人には魅力的かも。

楽天LinkはWi-Fiでも使えて1GBまで無料なら解約しないでサブ回線として契約継続する人も多いと考えられます。

課題はエリア拡大ですし、5G、6G整備、置局設計と置局場所の確保と賃貸契約の進捗が気になります。



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自転車の右側通行が違反対象だが現実は!? [社会問題]

日本で運転免許を取得したドライバーにとって「自転車は左側通行」は当然です。

自転車なら大丈夫だという考えは間違っているし、右側通行している自転車は少なくないです。

自転車の右側通行は交通違反の取り締まり対象です。


■自転車が走る場所は左側の車道が基本

2013年12月から自転車の左側通行が道路交通法で違反対象になっています。

以前は、路側帯だけの道路に関しては、自転車は路側帯を走行する件には右側通行でも問題ありませんでした。

しかし、今は路側帯や歩道のあるなしにかかわらず基本的に自転車は左側通行です。

そして、左側通行する自転車は歩道ではなくて車道を走行しなければいけません。

また、路側帯がある場合、自転車は路側帯を走るのが正しいということになります。

現在でも自転車が右側通行して大丈夫なケースは「自転車通行可」の標識がある歩道と、運転者が12歳以下または70歳以上で歩道を走る場合です。

このような二つの歩道で自転車が走る場合には、車道寄りを走行して歩行者に注意しながら徐行運転します。


■自転車は交差点では二段階右折
自転車は道路交通法では「軽車両」に該当します。

つまり、自動車と同様、自転車は交通規則や標識を守らなくてはいけません。

一時停止の標識や踏切ではきちんと止まり、一方通行の道路では「除く自転車」でない限り従わなくてはダメです。
しかし、自転車の速度に関しては法定速度がありません。

速度制限標識は自転車も対象内なのは当たり前です。

50km/h制限の道路の場合、原付は法定速度30km/hでトロトロ走る一方で、自転車は50km/hで飛ばす、という可能性もあります。

また、軽車両に関する規制に関係して、自転車には右折方法の制限があります。

自転車が交差点で右折する場合、スグに右折するのは禁止されています。

一旦交差点を直進して反対側まで行き、向きを変えて再び直進、つまり「二段階右折」を行わなくてはいけません。


■自転車の右側通行は違反

自転車が右側通行をした場合、取り締まり対象になるのでしょうか?

実は2015年6月に道路交通法が改正され、右側通行が該当する「通行禁止違反」や信号無視・酒酔い運転など14項目の違反については自転車も取り締まり対象となりました。

自転車には交通反則通告制度がないため、取り締まられると青キップではなくいきなり赤キップです。

しかし、現状としては酒酔い運転などで相当な悪質でない限り、自転車を交通違反だけで取り締まるケースは少ないです。

しかし、違反が原因で交通事故を起こした場合は話は別で、取り締まり対象になります。

実際のところ、自動車のようにどこでも左側車線に行けるわけでもなければ、好きな所で右折出来るわけでもない。
左側に渡るために横断歩道を渡ろうとしましたが、止まる車は一台もいませんでした。

ルールを守れと主張するドライバー、警察は、この事実をどう考えているのでしょうか。

いずれにしてもどんどん取り締まってほしいです。

自転車は左側車道通行だけど、右側の車道通行もOKと勘違いしている人は多いです。

逆走、一時停止無視、信号無視、スマホ見ながら走行など、どんどん取り締まる方向性でも構わないと思います。

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ソフトバンクG、純利益が過去最大!4―12月3兆円、投資利益が爆上げ [経済・投資]

ソフトバンクグループ(SBG)は、2020年4─12月期の連結純利益(国際会計基準)が前年同期の約6.4倍となる3兆0551億円だったと発表した。

投資先の株価や公正価値の上昇により、ファンド事業で投資利益が拡大した。

日本企業では4―12月期として過去最大となる。

これまでの日本企業の歴代最高純利益はトヨタ自動車の2018年の2兆4,940億円です。

但し、これは12ヶ月の通期の数字です。

SBGは9ヶ月で3兆551億円。期末にかけて不確実性・未確定要素が高いとはいえ、大きな減損処理等なければ、トヨタ超えで日本企業の歴代最高益をあげる可能性がありそうです。

しかし、一方で、アナリストの通期利益のコンセンサス予想は2兆円に届いていないので、どうなるのか興味深いです。

 SBGの孫正義会長兼社長は決算会見で、3兆円規模の純利益について「それなりの数字だが、喜ぶものでもないし悲しむものでもない。事業家として、この程度で満足するつもりはさらさらない」と述べた。

孫氏が経営指標として重視する株主価値(NAV)は、20年9月末では27.3兆円だった。12月末には22.9兆円となったが、足元では25兆数千億円に戻しているという。

孫氏は株主価値が数兆円変動するのはSBGにとってニューノーマルとの見方を以前から示しています。

投資利益は全体で3兆7995億円だった。

このうちファンド事業は2兆7288億円となり、孫氏は「やっと収穫期に入り始めた」とし、投資先企業は「1年間に10―20社が上場しておかしくない」との見方を示した。

基軸とする事業は「持株会社投資事業」、「SVF1等SBIAの運営するファンド事業」、「ソフトバンク事業」および「アーム事業」です。

セグメントも頻繁に変わりますので、その意味ではまさにファンドです。

ビジョンファンドの投資損益は「1―3月期も3兆数千億円の数字で順調に推移している」という。

ビジョンファンドでは、料理宅配サービス最大手ドアダッシュや米配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズなどの株価が堅調で未実現評価益1兆5415億円を計上したほか、未上場投資先の公正価値上昇で5306億円の評価益を計上した。

投資の売却による実現益は2093億円だった。ビジョンファンド2ではKEホールディングスなどの上場後の株価上昇で未実現評価益5427億円を計上した。

SBGは投資会社化しているので、短期的な決算はあまり意味をなさない。

持株会社投資事業からの投資利益は8465億円だった。

上場株式などへの投資による損失3014億円を計上した一方、スプリントとTモバイルUSの合併とTモバイル株の一部売却による利益や未実現評価益があった。

通信子会社のソフトバンクのセグメント利益は7462億円、アーム事業は同454億円の赤字だった。

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無料通話なし2480円!ソフトバンクのオンライン専用LINEMO(ラインモ)の詳細 [IT・通信]

 ソフトバンクは、オンライン専用プランについて、無料通話なしで2480円(税抜)で提供すると発表した。

名称は「LINEMO(ラインモ)」。

KDDIは、1月にオンライン専用プラン「povo」を、無料通話なしで同じ2480円で提供すると発表し、同社に追随する形となった。

政府の圧力による値下げによって、大手キャリア3社が横ばい状態に近いです。

値下げが実現することで政府目的の「家計の負担を軽減」が実現に近づいたと考えられます。

一方で、通信業界は競争しない戦略になっているならば、全て同じメニューになる。

結果として、乗り換える必要性がなくなってくるという声もあります。

 ソフトバンクの5G通信品質で提供するほか、eSIMのサポート、eKYCによる本人確認に対応し即日開通にも対応する。

ネットワーク品質はソフトバンクと同一になる。


■通話

通話料なしで2480円の契約では国内通話は20円/30秒の従量制となる。

海外ローミングは、ワイモバイルと同じ料金体系。

ただし、1回の通話あたり5分以内の通話定額となる「通話準定額オプション」は月額500円、制約ない「通話定額オプション」は月額1500円で提供される。


■手数料は無料

契約事務手数料、SIM交換と再発行、MNP転出手数料、契約解除料はいずれも無料。


■他機能

テザリング、フィルタリング、緊急速報メール、災害用伝言板が利用できる。

キャリアメールは提供しない。

店舗やコールセンターでのサポートは、サービスインから実施しない。

「LINEMO」の契約数は、ソフトバンクの家族割の回線数にはカウントしない。


■LINEとの親和性

「LINEギガフリー」として、LINE利用する際のトーク、音声通話やビデオ通話は通信量を消費しない。

本来であれば月額240円のクリエイターズスタンプ「LINEスタンプ プレミアム(ベーシックコース)」が、夏から無料で使い放題になる。

スタンプ使い放題の開始前まで、お得に利用できるキャンペーンが実施される。




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携帯SIMロック原則禁止!総務省が他社乗り換えSIMフリー推進の動き [IT・通信]

 携帯電話で他社の回線を使えなくする「SIMロック」について、総務省のコメントが話題になりました。

有識者会議で原則禁止を打ち出したからです。

また、販売店では、あらゆる会社でも利用できるSIMフリー端末を推進する事案を公表しました。

利用者は他社への乗り換えが容易になります。

総務省は指針の改正に向けて手続きを進める模様です。

 大手キャリア携帯電話の会社としては、既存顧客が他社に乗り換えにくいようにする経営戦略が機能しなくなります。

通信業界で基本料金やサービスの競争が激しくなると想定できます。

携帯大手が自主的に率先して対応する可能性もあるという。

実現すれば、端末を購入してからすぐに他社に乗り換えたり、別会社と契約を結ぶことがしやすくなる。



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新宿タカノフルーツバーが閉店!コロナ禍で存続危機?惜しむ声続出 [食品・お店]

東京・新宿の人気ビュッフェ店「タカノフルーツバー」が2021年3月31日で閉店する。

運営会社のタカノフルーツパーラー(東京都新宿区)が2月1日、発表した。

店の予約をする場合は、公式サイトから可能。60分の食べ放題で大人2530円、6~12歳1650円、3~6歳1100円(全て税込み)。

 タカノフルーツバーは、1885年創業の果物専門店「新宿高野 新宿本店」の5階に店を構える。

同店直営だけあり新鮮な果物を揃え、ピザやオムレツなど充実したメニューが人気を博した。

好きなものを好きなだけ食べていいなんて、天国のようでした。フルーツ好きにもたまらないでしょう。

ホテルビュッフェの台頭が著しく、内容や演出にサービスやコスパが素晴らしい所が急増している。

タカノフルーツバーは、先駆者として企業努力していると思います。

しかし、ホテルビュッフェやアフタヌーンティーを通ってきた人たちからすると、期待値が高いだけに内容のお粗末さに落胆したのかもしれません。

 発表では、「長きにわたるご愛顧、誠にありがとうございました」とこれまでに感謝を伝え、「お客様にはご不便をお掛けいたしますが、ご理解賜ります様お願い申し上げます。今後とも宜しくご愛顧賜ります様お願い申し上げます」と結んでいる。

SNS上では「好きだったのでショック」「信じられない」など、惜しむ声が相次いでいる。
新宿高野が閉店のように思っている人がいるが、ビュフェをしている「フルーツバー」が辞めるだけです。

パフェが食べれる地下とパーラーは存続しますし、果物やパン、ジャムは今まで通り営業します。

 ただし、コロナ禍の影響で廃業する小売店や飲食店、サービス業が爆発的に増えたのも事実です。

書店、レストラン、自動車ディーラー、増え過ぎたコンビニも数が減っています。

首都圏は人に対してのサービス業が就労者の多くを占めるから、失業者に蔓延る状況。

企業倒産、大企業のリストラの荒らしが吹き荒れてくるのはこれからが本番でしょう。
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とくダネ終了の裏事情!小倉智昭さん降板リストラ、高額ギャラ予算削減など [芸能界]

 フジテレビの「情報プレゼンターとくダネ!」が3月26日の放送をもって終了する。

メインキャスターは小倉智昭(73)さん。

番組冒頭で、1人で持論を喋るのが名物となり、長らく朝8時台の視聴率トップに君臨した。

近年は、その勢いもすっかり衰えていた。

【写真】とくダネ!元MC「菊川怜」表舞台から消えても富豪

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「とくダネ!」の終了が発表され、フジテレビ内ではさまざまな声が出ているという。

昨年まで、朝の情報番組の年間平均視聴率で4年連続民放トップを取っているのは「羽鳥慎一モーニングショー」(テレビ朝日)。

近頃の「とくダネ!」は、「スッキリ」(日本テレビ)にも抜かれ、3位に甘んじることも多かった。

番組が継続出来たのもMCやスタッフの番組構成も良かったからだと理解しています。

22年間も朝の顔としてやってこられた小倉さんの努力を評価すべきでしょう。

話題になっている社会的情勢など、独自性に飛んだ鋭い意見を発言していたのも好評でした。

最近のテレビ局の情報番組では世間体を気にしすぎてありきたりのことしか言わなかったり、同じような内容になってしまいました。

多くの視聴者はMCでチャンネル選択をするそうですが、結果を見れば優秀なスタッフを集めた番組が時代を作っている。

実際、テレビや映像に関わる分野で、今世紀に入ってから設立され成功を収めている会社の多くは、創業者がワイドショースタッフの経験者という意見もあります。

小倉さんは高額なギャラがコロナ禍の予算削減で降板の原因の一つ、これは仕方がない時代の流れなのかもしれません。
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東京五輪に悲観論!コロナ感染で開催中止・予算負担の内輪もめ等 [オリンピック]

東京五輪、組織委内部にもオリンピック・パラリンピックの開催に悲観論が蔓延していると話題になっています。

広がるコロナ拡大しているの同時に、代表選考が遅れている。

そして、練習できない国もあるとスポーツ精神の公平性を保てないということで、厳しい世論が強まっています。

日本で新型コロナウィルスが収束して、ワクチン接種も済んでいて、代表選考が終わっていれば大丈夫というわけではありません。

全ての参加国で、ワクチン接種が進んで、新型コロナウィルスが収束し、代表選考も終わっていないと開催するのは難しいでしょう。

無理して開催しても参加国が少なければ盛り上がらないし、観客もいないとなると、残念です。

選手の方々には残念ですが、コロナ禍で経済状況が大きく変わってしまった。

五輪のようなイベントは感染が収まってからやるべきであり、感染拡大に怯えながらやる意味はない。

オリンピック開催してもコロナを収束できるどころか感染拡大の可能性が高いとなると、今回は延期か中止もやむを得ないでしょう。

コロナ変異種まで出現している最中に、夏季の五輪・パラリンピックの開催とはいえもうほぼ現実的に厳しい段階との声もあります。

もし開催するなら出場選手とスタッフには必ずPCR検査して陰性になってから入国し、無観客でやるしかない。

それでも、日本国内の感染が収束しているのが前提だし、日本を含む北半球は夏場であっても、南半球は冬であって感染流行っている時期の恐れあります。

五輪ともなると大会規模が大きいので、外国人の訪日によってコロナ感染の拡大の危険が高すぎます。

今始まったばかりのワクチン接種の効果に期待するしかない。

ただし、2021年夏までに全世界に行き渡るとは思えないので、開催は難しいでしょう。

IOCや組織委、日本政府、東京都を含め、関係者は開催が困難だと理解していないはずはない。

開催中止を決定し発表するタイミングや段取りに関して各々の組織内では想定しているでしょう。

ここで争点になるのは、費用負担の交渉するために、有利な立場に立ちたいので、中止決定に向けて駆け引きしていると思われています。

いろいろ思想論や精神論に引きずられ、開催延期または中止の決定はかなりずれ込むのではないか、という意見さえ出ています。

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