血液クレンジングのリスク・副作用の恐怖!本当の健康法とは [健康]

オゾンを注入した自己血を戻すだけなので、適切に管理されていれば、さほど大きなリスクがあるわけではないようです。

しかし、リスクはゼロではなく、自己血オゾン療法後に高カリウム血症や心筋梗塞で亡くなる人がいたとか、怖すぎる。

また、オゾン療法ではありませんが同じく自己血を用いた代替医療に関連してB型肝炎のアウトブレイクが発生した事例もあります。

 こういうエビデンスがない、グレーな商品や医学を安易に医療従事者でもない人が推奨するのはやめてほしいです。

もし、体に重篤な異常を引き起こした場合、どう思いますかね?

本当に効果があるかどうか消費者側も情報を精査して、正しい情報を取捨選択する力も必要です。

本当に信用できるものでない限り、侵襲的な医療や即時の効果が期待できるものなどは非常に怖いです。

効果があるかないかは今後わかると思うけど、現段階でHIVやガンに効果があると宣伝するのは、過剰な広告だと言わざるを得ません。

実際に効果がどれくらいあったか、どれくらいのの人数が受けて、完治した人がどれくらいいたか、数字で示さないと、批判されても仕方ない。

医学的に根拠を示さなければ、説得材料になりません。

 「健康法」と向き合う際には、注意すべきです。

健康な人がより健康になりたい、病気を予防したいと願うのは当然です。

ただ、お金を払えば手軽に健康が得られるような方法は存在しません。

食事や生活リズムの基本的な健康管理で得られる健康以上のものを、お金を出してまで欲しいとは思わない。

効果がはっきりした健康法は、適正体重の維持、適度な運動、バランスのよい食事、禁煙といった当たり前でつまらないものです。

効果が不明確な健康法にお金をつぎ込む前に、当たり前の健康法を最優先するべきでしょう。

病気の人は、日本には国民皆保険制度があり、保険の範囲内でよい治療が受けられます。

医療は高価だからより価値があるとは限らず、むしろ効果が証明された医療は保険適用になりますので自己負担額は安くなります。

「血液クレンジング」といった自費診療の医療はほとんどは効果があるかどうかすら不明確であることを認識しておくべきです。

そもそも、血液クレンジングなんか受ける前に頻繁に水を飲むことのほうがよっぽど効果あるでしょう。

リンパの流れを良くするために運動して体温上げることも大切です。

身体が重く感じるときは脂質を控える食生活も良いでしょう。

血液クレンジングなんかよりもこれらを意識して実践するほうが安全に血液がキレイになります。

そもそも血液をキレイにするのは臓器がやってくれます。

循環を良くする手助けの方が大事です。



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静岡がリニア着工反対の理由!JR東海への怒り恨み [社会問題]

川勝平太静岡県知事がJR東海の金子慎社長とのトップ会談後に「着工は認められません」と発言して話題になりました。

これにより、予定されていたリニア中央新幹線の2027年の開業延期が事実上、決定的となった。

静岡県が着工を認めないのは、トンネル工事で南アルプス(南ア)の地下水が漏れ、県中西部を流れる大井川の水量が減少するという「水問題」が表向きの理由です。

しかし、問題の根源をたどると、JR東海の度重なる“静岡飛ばし”に対する地元の根深い怨念が垣間見れるという意見があります。

ここまで来たら、お互い譲歩はないでしょう。ズルズルとリニアの開業が遅れるだけです。

その間に東日本大震災級の東海地震が来れば、JR東海は悲惨な状態になると思います。

コロナ発生から、株価暴落+インバウンドは数年期待できない。

さらに日本の人口減少は痛手です。

その状態でリニア開通して生きのこれるか。負の遺産となる可能性は十分にありえる。

倒産覚悟での開通です。倒産しても、国民負担となるのを忘れてはいけません。

さらに、仮にリニア駅を作る、のぞみを静岡に停める、など妥協案をだして、知事が受け入れるとしたら、やっぱりそれか!となる。

そんな妥協案は静岡県民は勿論、リニアを通る他の都府県も納得しないでしょう。

今のところ、静岡県知事、静岡県民、静岡ローカルメディア、が煽るようにリニア反対で団結してます。

理性で話し合いができない状況です。

一度振り上げたコブシを収める方法はあるか?

静岡県としては、補償が焦点となりそうです。

有識者会議の結果を待った上でそれに合わせた協定が必要でしょう。

静岡県民と話し合いで解決できる目処は全くありません。

どちらが悪いという探究には意味がなく、開業の遅れという結果を享受するJR東海のリスク管理がなっていないと言われても仕方ないです。

最終的に回り道でも静岡県を通らないルートを取るしかないでしょう。

本当に馬鹿馬鹿しい限りです。リニアの開業延期は、JR東海の地元軽視に対する静岡県の強烈なしっぺ返しとも言える。

静岡にくすぶるJR東海への怨念は、リニアにどのような影を落とすのか。

静岡問題の先行きは全く見えない。




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コロナ売春とパパ活の性犯罪!売る側の中学生も犯罪者 [社会問題]

SNSを通じ、少女が性犯罪に巻き込まれる事件が大阪府内で相次いでいる。

警察庁によると、2019年にSNSを通じて犯罪になった18歳未満の少年・少女は2082人。

罪種別では、児童買春・児童ポルノ禁止法違反が1099人、青少年保護育成条例違反が844人で性犯罪が大半を占めた。

スマートフォンの普及にともない、ツイッターなどの利用者が中高生にも増えていることが背景にあるとみられている。

新型コロナウイルスで休校中に被害に遭った中学生もいたとのこと。

府警は自由な時間が増える同種の事件が起きる恐れがあるとして、注意を呼びかける啓発DVDを配るなどして警戒を強めている。

 「SNSで相手を探して、やりとりしていた」

 SNSで知り合った当時少女に2万円を渡し、大阪市内のホテルでわいせつな行為をしたとして、児童買春・児童ポルノ禁止法違反(児童買春)容疑で逮捕された。

捜査関係者によると、男は新型コロナウイルスの感染拡大で一斉休校となった時期にも別の複数の少女に接触した形跡があった。

府警がを特定して事情を聞いたところ、「コロナで学校休みで暇」と話し、金銭をもらってデートなどをする「パパ活」の相手を探していたと説明した。

そもそも活動をしなければいいわけです。

自分から温床に飛び込んでおいて一方的に被害者ってのは通らない。

若いから危険の判断が出来ないとか様々な言い訳をいうだけなんて許されない。

パパ活をやる情報収集能力があるんだから、ネットで散々危険を警鐘されていることだって知らないは通らないでしょう。

何かあれば自分は被害者になれるのを分かっててやってると思うんだけど、自ら危険に入り込んでいるので同情に値するのか疑問です。

そもそも普通の女の子はパパ活なんてやらないはずですし、未成年側も処罰されるべきです。

犯罪という認識がないんだろうか。

未成年だと自分から誘っておいて被害者?

法律上そうなってるのだろうが、幼児の様に判断がつかないなんてこはないし、現実と合ってない。

自分の人生を左右するとも知らずに、安易な気持ちでお金欲しさに犯罪をする若者には問題です。

買う側のパパ側しか責任を問われないのであれば、青少年の健全育成という本来の目的から外れることになってしまいます。

今のところそれが現状です。

詳しい情報も含めて柔軟に対応できるような法律の整備が必要です。

未成年が軽い気持ちで売る方もどうかと思うし買う方も安易に出会い系やSNSでリスクを背負ってまで買うのは絶対にやめるべきです。

買う方は高校生以下との取引しまってばれたら人生破滅します。
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医療従事者が限界!第3波の医療現場の真相と政府批判 [社会問題]



医療従事者の方は、日々大変なだけでなく、病院の方針でずっと不要不急の外出を控えられてる方がたくさんいます。

他の人を見てうらやましいと思うのは至って自然だと思います。

 コロナウイルスの重症者など入院している方々の中には、高齢者が多くて食事や排泄などの介護に人手を取られているという報道があります。

看護師のほかに医療従事者でなくても介護資格を所有している人員を募集し、介護施設よりも危険手当を付与できないものかと思います。

入院介護を受ける人も、介護に慣れている人の方が安心感があるのでは無いでしょうか。

また、清掃業者も病院から撤退して看護師などのスタッフで掃除していると報道されていました。

このままだと医療現場の医師、看護師などのスタッフは精神的にもメンタル崩壊寸前の極限状態になってしまいます。

本来の業務以外の介護や清掃まで行う様では、離職者が出てしまう。残った医療関係者を守る為にも是非ご検討いただきたいです。


 他国でよくニュースになったように、医療従事者への食事無料券の配布やケータリングの差し入れなど、日本でもできれば良いのですが無理のようです。

日本でも医療従事者への民間による支援や応援の輪が広がりつつありますが、社会的にもっと認知度が広がってコロナ最前線で頑張っている医師・看護師・介護士・医療事務員などの方々に、やれるだけの支援を自由に行える制度を整えてほしいです。

政府はセーフティーネットである医療にもっと支援するほうが良いです。

医療従事者が頑張っているのに、ボーナスカットや給与が昨年より減るとかあきれます。

配布時には困っていないマスク配布するなら、その分、医療従事者に経済的支援するのが賢明です。

政府と現場の温度差ありすぎです。

官僚や政治家たちは医療現場を定期的に見に行くべきです。

ベッドの余裕があっても、そのベッドに患者さん入れる余裕がありません。

医療従事者が圧倒的に不足しています。

現場知らない人間の発言は、説得力に欠けていると感じてしまいます。

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万引きGメンの活躍とお店の苦悩!万引き犯の特徴・対策・現状に驚愕 [社会問題]

 お店で代金を支払わずに商品を持ち逃げしようとする「万引き」。

万引される側からしてみたら本当に死活問題です。

警察白書の統計によれば、国内の年間万引き件数は、発覚したものだけでも毎年10万件を超えるといいます。

万引き犯に対抗するため、客に紛れて店内を巡回し、犯人を発見して捕まえる仕事を請け負っているのが「万引きGメン」(私服警備員)です。

 凄腕の万引きGメンの方によると、万引きの手口から、Gメンに向いている人の特徴、忘れられないエピソードなどを教えてもらいました。

今は幼稚園児も兄弟で常習の子もいるとは唖然とします。

捕まえましたが嘘をつき警察が来ても名前も電話も一切言わず結局警察署に連れていかれました、後日母が警察と店に来ましたが謝罪なしです。

今は見かけや年齢はあてになりません。

元マラソン選手だった人も万引きヤメられずに何度も捕まってたが、ギャンブル依存症とかと同じで病気なんだと思います。

病気だから許されるなんて事はないから、しっかりと捕まえた後に罪を償わせつつ、依存症対策プログラムとかを施さないとダメだと思う。

近所の本屋、閉店になったり店名が変わったり、閉店して取り壊しになった原因は主に近くの高校生の万引きだったそうです。

不良の生徒が押し掛けて一気に万引きをする手口。

立て直したものの結果最終的に完全廃業となってしまったそうです。

本は定価の割りに利益がすくないので薄利多売です。

1冊万引きされるだけでも大赤字になってしまう…聞いているだけで憤りが湧いてきます。

 さて、コンビニだが万引きGメンを雇った事がある人に聞いてみました。

理由は日に日に被害が増えてくのと、現行犯でないとカメラ映像があっても警察は真面目に捜査しないからです。

警察に映像と犯人の身元を伝えても現行犯でないから起訴は厳しいと言われたこともあります。

多いのは高齢の男性とチャラい若者。

高齢者は単独で、若者は数人の集団で万引きする傾向があります。

そこで、人気漫画が納品される日の前後に万引きGメンを呼んだそうです。

捕まえるというよりは阻止することしているので、怪しい人は従業員に周知され、さりげなく周囲を囲みます。

それでも万引きした場合は、警察対応です。

万引きGメンは二人一組となって、1人は事務所で監視カメラを見ながら店内を巡回していました。

他の一人は店の外の車内で監視カメラをパソコン数台でチェック。

そしたら万引き犯を捕らえ、レジ前から食品類や漫画を奪っていった犯人も拿捕。

合計10人には達しなかったが全員を警察に引き渡したそうです。


万引きは病気だから仕方がないという人がいるが、店側としては大変で僅か数円で利益をあげているから死活問題です。

犯罪者の身勝手な戯言を赦しては真面目に働いている方からしたらたまったものではない。
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保育士給料安い悲劇!辞めたい離職率高い原因と批判 [社会問題]

沖縄県の認可保育園で正職員として働く女性保育士のツイートがインターネットで話題を呼んだことがあります。

給与明細の写真を投稿していて、ある月の総支給額17万1500円と、税金や給食費などを引かれた結果、手取り月12万6354円という額面を公開していました。

保育士不足は深刻なのですが、厳しい給与事情には驚きます。


■仕事を続けづらい環境

「#保育士辞めたい #私定時で帰ります #仕事辞めたい」というようなタグ表示されるくらいですから、女性保育士のツイートには、保育士から多くの同調の声が集まったと思われます。

多くの保育士にとって、続けづらい職場環境になりやすいかもしれません。

「保育士の処遇改善」は進んでいないです。

「無償化」や「保育施設増設」より現場の職員は給料アップを望んでいます。

試験を突破しても、離職する人が多いのは、給料が原因の一つだと考えられる。

国は何を考えての無償化するのでしょうか。

今、公立保育所は民間企業への経営にスライドしているけど、民間になれば国からの援助があるそうです。

保育士さん達の給料が変わらないなら意味ないし、経営者の懐に入る恐れがあるなら言語道断です。

子育て中の親の中には、無償化より先にするべきことがあると思います。

保育士の仕事の大変さも、給料の安さも知っているだけに、無償化を素直に喜べない。

可愛いご自分の子どもを預けるわけですから、保育士や幼稚園教諭にはいつも笑顔でいてもらいたいです。

そのために、まず最初にやるべきことは保育士や教諭の待遇改善だと考えられます。

子育てをまともにしたこともないような政治家たちが最善な政策できるのでしょうか。

幼稚園や保育園を何度も訪問したり、自らが聞き取り調査して、保育士や教諭と保護者たちの生々しい声を聞いてみれば良いです。

そこから始めないと、いつまでたっても、無駄な税金のばらまきでしかないと思うよ。

子どもが好きだ、可愛い、子供の笑顔でやる気が出るとしても、それだけではやっていけない人もいるでしょう。

女性の社会進出のために幼稚園保育園の制度が良くなっていくのはいいけど、そこで働く人たちが犠牲にならなければいけないのは大いに疑問です。

今の子育て世代は理解していると思いますが、保育士はただの子守とは違い専門性を有します。

乳幼児を預かってもらうのだから無償でなくてもいいと思う。

その分の先生方の待遇改善に力を入れても構わないでしょう。

増税で財源を確保して無償化にするくらいなら、政治家達が無駄に多くもらっている給料を減らして、保育士の処遇改善に当てて欲しいです。
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子ども自殺が急増の理由!コロナで高齢者優遇と子供自死の真相 [社会問題]

自殺が急増しているとはいえ、子どもの自殺も深刻になっています。

近年を大幅に上回るペースで増えてるのは大問題です。

新型コロナウイルスの感染拡大によるライフスタイルの変化が影響しているという声もあります。

子どもの気持ちをしっかりと聞く必要がある」と指摘しています。

厚生労働省が発表した統計によりますと、各地の医療機関などには、子どもの受診や相談が増えているところがあるほか、学校での面談に力を入れている地域もあります。

しかし、面談した教諭からは「子どもの心をくみ取るのは難しい」といった声も出ていて、自殺のリスクをどう見つけていくのかが課題となっています。

 「自殺予防外来」には、診察に訪れる人が増えているといいます。

診察にあたっている精神科医によりますと、例年と比べて2倍近くに増えていて、10代から20代の若者が深刻な状況だということです。

コロナの影響とみられる自殺未遂や自傷行為をする人の診察が急増している。

特に思春期に入って親や先生に相談しづらい年齢に入る子どもたちの状況は深刻で、早急に支援や相談の体制を整える必要があるでしょう。

 パンデミックや災害が不眠や不安障害、自殺行動の増加と相関することは様々な研究で示唆されています。

子どもの自殺が増えていることについて、新型コロナによる一斉休校で家庭生活の変化が影響している可能性があるという意見もあります。

さらに、休校が明けてからも授業のペースが変わるなどしているため、変化に順応するのが大変なうえ不安だと感じている子どもが多いという分析結果が出ています。

コロナによる生活環境の変化と未来に対する悲惨不安を主張したり、主導している政治とメディアの責任は重いです

特にメディアの偏向報道は目に余ります。

無意味に不安にさせるだけのマスメディア、高齢者ばかり優遇する政策、高齢者を守って子どもたちを自殺に追い込むのは不条理すぎます。

例年の倍のペースで子供が自殺していて、休校やイベント中止など大きな社会的変化はコロナ対策がもたらしたものです。

コロナで高齢者を守って子供が死ぬ、失業者が亡くなるのは大問題です。

自殺リスクがどの子どもにも内在しているのを頭の片隅に置いて接する必要があります。

短時間の面談だけで解決できないないとしても接してあげないよりは良いです。

大切なのは、自分のことを心配してくれる大人がいるのを子供に認識させるのが大事です。
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変異ウィルス対策の遅れ!日本の水際対策が感染拡大の原因 [社会問題]

 新型コロナの変異ウイルスは感染力が強いと話題です。

国内に流入した場合、数カ月後に爆発的な感染拡大を起こす可能性が高いです。


国内では英国と南アフリカの変異ウイルスへの感染が確認され、空港検疫で見つかった人以外は、入国後の陽性確認や国内での感染が発覚してしまった。

変異ウイルスの流入によって危険度が上がるので取り返しのつかない事態に追い込まれる。

緊急事態宣言再発令によって、感染拡大を確実に抑える必要があると警戒を促している。

 海外からの入国者の感染率が異常に高いのは明らかなのに、なぜ全面禁止しないのか?という疑問の声もあります。

メリットよりデメリットの方が大きいのに、全面禁止にしない理由を聞いてみたい。

海外からの流入は防げないわけないはずです。

政府は、予測がつかなかったなどと、想定をはるかに超えた等のお決まりの常套コメントするのでしょうか。

陽性者がとまらないとなると、変異ウィルスに限らず、検温や陰性証明がそれほど当てにならないのでしょうか。

病院では、すべての人を感染者として考え、標準予防策をとっています。

変異ウイルスは既に蔓延しているとなると防ぐ対策が気になります。

ビジネス目的の外国人を無検査無限受け入れしているなんてありえないです。

国内ばっかり我慢しろって言っても、結局海外から入ってきてるだから我慢しても無駄。
変異ウイルスが広がっていると最多更新が止まらないのは恐ろしいです。

政府は変異ウイルスが確認されたら入国禁止を検討するとか言っていたが、確認された時点でもう広まってるからそこから禁止しても意味ないです。

感染対策は厳しくして、徐々に緩め、ダメならまた厳しくするのが定石なのに、日本は緩めるのは速やかに、厳しくするのは緩やかにだから感染拡大は止まらないでしょう。

島国なのに初期対応で入国禁止にしなかったのが原因となって、今の国内経済が大打撃になっている。

本当に日本は水際対策が甘すぎる!などの意見が多いです。



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専業禁止の時代?副業兼業を認める会社と脱会社の実態 [社会問題]

会社の仕事だけする「専業禁止」は新しい流れです。

会社の仕事だけする専業禁止、いつでも他の仕事もしていい会社だと社員にコミットしている会社あるとは驚きます。

会社が従業員を守ってくれる保証がないのはいまに始まったことではないです。

就業規則上はいくらでも首を切れる仕組みになっていたが、ようやく露呈しだしただけの話です。

終身雇用が立ち行かないのは明らかになっていました。バブル崩壊時点でわかり切っていた話です。

そんな最中に、一つのルールとして「複業の内容や経験して獲得したことを会社にオープンにすること」というのはとても興味深いです。

副業OKの会社も少しずつ増えてきていますが、それを本業の会社に活かせている人は少ないでしょう。

「脱会社時代」になったときに、フリーランスの個人を受け入れる環境を企業が整えておく必要があります

少しづつ業務をアウトソーシング化したり、細かい業務からでも社外の方々と共有して業務遂行するのに慣れておくほうが良いでしょう。

 その一方で、今の段階では脱会社をして成功するのは少ない人たちのみ!という意見もあります。

大企業の会社員は、スグにどうなるかわからないような不安が少ないし、安泰になりやすい人が大多数だからです。

大人数が働く大きい組織では、波風立てない・失敗しないを優先することで年功序列になりやすいんです。

それが居心地が良い人が圧倒的多数なのが日本です。

 ただし、一つの会社や一つのプロジェクトに専業する時代でもなくなってきています。

スキルのある人、意欲のある人が生き残る時代になりつつあります。

危機意識と自助努力し続ける意識のレベルがさらに強まるでしょう。

ワークライフバランスとか言ってる場合ではなくなってきているがどれくらいの人が気づいてるのだろうか…

脱会社、脱会社員の流れはもう止まらなにでしょう。

副業、兼業を認める企業が増えていく必要性を感じると同時に法整備をおこなう時代になっています。

一つの企業だけにいる事がリスクとなり、勤務し続けても簡単にリストラにあう可能性もあります。

日本の大学を普通に出てきた若者が使い物にならないのは社会の変化に教育側が追いついていないんでしょう。

新卒一括採用もなくなれば、高校や大学での過ごし方が変わるはずです。

働きながら学ぶことを繰り返さないと、良い学びにならないし、学びを活かす場もなく消滅するだけです。

会社と働く個人が独立性を持った関係に変化していくことは、とても良いことだと考えます。

会社で何かしら仕事していると他のビジネスに繋がる事も多いですし、企画力は上がるはずです。
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残業が減らない実情!働き方改革の生産性向上の改革と問題点 [社会問題]

働き方改革といえば「残業時間を減らして業務を効率化すること」と捉えられてしまっている気がしていますが、国が示す本来の趣旨である「多様な働き方を選択できる社会の実現」からは程遠いです。

多くのの会社では、残業するな!残業させるな!と言うマネジメントしか行われてないのでしょう。

残業が多い方は意欲が高い人もいるのを忘れてはいけない。

能力も意欲も高い方は生産性が高いので残業リスクが低いと想定するならば、能力は追いついてなくても意欲が高い人が残業する人となります。

意欲ある人たちが一生懸命に仕事していると、「どうしてそれほどまでに残業しているんだ!」と怒鳴られてしまう。

こんな状態が続くと、向上心の高い会社員がやる気を失ってしまいます。

最終的に能力と成長がとまって意欲の低い社員が新たに増えてしまいます。

大切なことは社員の工数を棚卸しながら、仕事を捨ててあげるのを実践するべきです。

上司の仕事のひとつは、部下の生産性をできるだけ上げることです。

会社の指示待ちではダメであって、不必要な仕事は上司が捌いてあげないと、意欲の高い部下のパフォーマンスを下げてしまいます。

生産性向上と残業管理の両方を同時にやらないと、アウトプットの量とパフォーマンスが停滞するだけです。

働き方改革の本質は「やらないことを決める」ことだと言っています。

そのためにも、まず自分や自部門の時間の使い方を知り業務の棚卸しをするのが基本ということです。

働き方改革の前提は、売上を減らすことが入ってはいないため、管理職に向けてのワークシェアリングになってしまいます。

やはり業務効率化の推進が必要なのです。

働き方改革で各社生産性の改善に取り組んでいるものの、まだまだ道半ばというところではないでしょうか。
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