地上波受信料不要テレビが高評価！大手電機メーカーが参入しない理由

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　近年、動画配信サービスは盛り上がっています。

メディア・パートナーズ・アジアによる調査結果では、アマゾンプライムビデオやNetflixの国内加入者数は増加しています。

テレビのネット接続率は40％を超え、国内で推定3400万人のテレビがネットに繋がっています。

10代や20代の若者層は地上波テレビよりもネット視聴が当然になっています。

そのため、動画配信サービスに特化したテレビ機器の要望が休場して、爆発的に売れるようになっています。

ドン・キホーテが2021年12月に発売した「ネット動画専用スマートTV」を皮切りに、他のメーカも時流に乗って販売戦略に乗り出しています。

「NHK受信料不要」を打ち出して喧伝するメーカーも登場しています。

たとえば、家庭用電気製品メーカーのSTAYER「4K対応　43V型チューナーレススマートテレビ」を発売すると発表し話題になりました。

「地上波受信料不要」と宣伝しているので、意識していると思います。

受信料が必要な地上波や衛星放送に負担となるのを想定して、消費者のなかにはNHK受信料を嫌がり負担を感じている人もいる。

若者はテレビ離れが顕著ですし、テレビ受信料でなく、みたい通信費に金を使います。

チューナーなしのテレビはニーズにあった製品であり、テレビメーカーもこのテレビにシフトするのは当たり前でしょう。

　ただし、大手電機メーカーは、受信料不要テレビも参入していない。

大手メーカーはテレビ局の反発を怖れて、ネット専用テレビに積極的になれないのかもしれません。

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タグ：スマートテレビ 動画配信サービス 受信料不要テレビ Stayer 地上波受信料不要テレビ