ディズニー＋会員1億人越え！動画配信が人気の裏事情

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米娯楽大手ウォルト・ディズニーのボブ・チャペック最高経営責任者（ＣＥＯ）は年次株主総会で、動画配信サービス「ディズニー＋（プラス）」の世界契約者数が１億人を突破したと発表して話題になりました。

２０１９年１１月のサービス開始からわずか１６カ月足らずで達成しました。

また、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で１年前から閉鎖されているカリフォルニア州のディズニーランドについて、４月下旬に営業再開したいという考えを示した。

カリフォルニア州当局は今月、新型コロナ対策の営業規制を緩和する方針を明らかにし、テーマパークは早ければ４月１日にも再開が認められる見通しとなった。

チャペック氏は、一時帰休させている１万人の従業員を呼び戻し、感染防止のための新たな手順の訓練を行うのに数週間かかるとの見方を示した。

また、クルーズ船運航を秋にも一部再開できる可能性があるとも述べた。

ディズニーは、新型コロナでテーマパークや映画館が休業に追い込まれて大きな打撃を受けたが、ディズニー＋の成長に市場は目を見張る。

ディズニーは年内に映画館の復調も期待しており、チャペック氏はマーベル映画「ブラック・ウィドウ」の劇場公開について、現時点で５月７日の予定で変更はないとした。

新型コロナを受けて停止している配当に関しては、「ある段階」で再開を目指すと述べた。

株主総会では取締役人事に関する投票の暫定集計結果も公表され、チャペック氏やボブ・アイガー会長ら１０人が再任された。

　ディズニーの動画配信が飛躍的に会員数を増やしたのは、コロナ禍にあってテーマパークを営業休止にしなければならなくなった。

そのため将来の収入源確保のために動画配信を加速させる必要があったのでしょう。

この動きを支援したのは、悪役扱いにされやすいネスレやソニーにプレッシャーをかけまくったアクティビストとして知られるサードポイントです。

アクティビストというと「配当増やせ」「儲からない部署を処分しろ」などの執拗な難題を要求して企業の経営陣に突きつけるイメージがあります。

しかし、コロナ禍が深刻になってきた頃、ディズニー経営陣に対して「配当なんてしなくていいから動画配信への投資におカネを使いなさい」と背中を押したのがサードポイントでした。

報道の問題もあって目の敵にされがちなアクティビストファンドですが、味方につけると心強いアクティビストもたくさんいます。

自社のブランド力に加えて高品質なコンテンツを活かすだけでなく、コンテンツホルダーの買収を積極的に進めてきました。

そしてHuluなどの他のコンテンツホルダーと提携してNetflix、Amazon Prime Videにシェア戦いしかけてきて顧客獲得に成功したと考えられる。

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タグ：パンデミック テーマパーク ディズニー ボブチャペック アクティビスト