コロナ感染のデータバンク！遅すぎる日本コロナ対策 [健康]
スポンサードリンク
政府は、新型コロナウイルス感染者の検体や臨床情報を全国の医療機関から収集し、今後の対策に活用するデータバンクを創設する。
2021年の夏をめどに、集めたデータを大学や企業向けに公開することを目指すそうです。
官民や研究機関の垣根を越えて、データを共有することで感染の再拡大を防ぎたい考えとはいえ、遅すぎる印象が強いです。
コロナ禍で1年以上経つのに、検体・臨床情報を医療機関がいまだに個別分析・集約されない、貴重なデータが活用されていなかったとは驚いた。
それゆえ、諸外国が当初から行っている現状分析に躍起になっていたのに、日本はそれに基づかない科学軽視と利権ファーストのコロナ対策していた。
それゆえに後手対応となってしまい、島国の利点を活かせず、緊急事態宣言の解除後に早々から感染急拡大を招いてしまっていると感じます。
日本の医学は横の繋がりが薄い。
症例データなども共有しないから、診察検査の段階でも病院ごとで差が生まれる。
本物のパンデミックが発生した場合、現行の組織体系では対応し切れないと、コロナ騒ぎで証明されてしまいました。
データバンクは、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターが全国の大学病院や公立病院など基幹的な医療機関から感染者のデータを集め、一元的に管理する。
当面は約１００の医療機関から協力を得て、１万人分のデータを収集する予定で、検体の保管状況などの実態調査を進めている。
医療機関が個別に分析していた検体や臨床情報、ヒトやウイルスのゲノム（全遺伝情報）を蓄積し、公開することで、例えばワクチンを接種したにもかかわらず、重症化した患者の症例を速やかに共有できるようになる。
他の医療機関の診察で生かしてもらうとともに、ワクチンの効果や変異したウイルスの感染力を検証する。
民間企業や大学などの研究機関にデータを公開するのは、変異ウイルスや新たな感染症への備えとして、治療薬やワクチン、検査キットの研究、開発を後押しする狙いがある。
厚生労働省は、データバンク構築や検体の保管などの経費として２０２０年度第３次補正予算に４０億円を計上した。
政府はこれまで、感染症法に基づいて感染者の感染経路や濃厚接触者を調べる「積極的疫学調査」を実施してきた。
感染研で疫学情報の評価・分析をし、専門医や専門看護師らを派遣するなどして、国や自治体の対策に活用してきた。
一方、データバンクは民間の研究やビジネスにも活用するため、検体の提供などには感染者の同意が必要となる。多くの詳細なデータを集める必要があるなか、医療機関から幅広い協力を得られるかどうかが課題となる。
厚労省は「従来は医療機関が検体や臨床などの情報を個別に分析していたが、それらを集約することで情報共有の基盤整備を進めたい」としている。
データベースが無いとエビデンスの議論もできない。
あれだけ感染者の状況をみつつ緊急事態宣言を発表したと首相が公言するなら、統計データの一つでも参考にするべきでしょう。
輸入してかき集めているワクチンだってメーカー各々違うわけだから、どういう患者集団、重症度で効果あるのか統計的に分析するはずです。
それやらないで空気や支援団体の支持率とか気にして宣言や経済活動の再開の指示出していたなら、それはもはや致命的な怠慢だと感じます。
スポンサードリンク
政府は、新型コロナウイルス感染者の検体や臨床情報を全国の医療機関から収集し、今後の対策に活用するデータバンクを創設する。
2021年の夏をめどに、集めたデータを大学や企業向けに公開することを目指すそうです。
官民や研究機関の垣根を越えて、データを共有することで感染の再拡大を防ぎたい考えとはいえ、遅すぎる印象が強いです。
コロナ禍で1年以上経つのに、検体・臨床情報を医療機関がいまだに個別分析・集約されない、貴重なデータが活用されていなかったとは驚いた。
それゆえ、諸外国が当初から行っている現状分析に躍起になっていたのに、日本はそれに基づかない科学軽視と利権ファーストのコロナ対策していた。
それゆえに後手対応となってしまい、島国の利点を活かせず、緊急事態宣言の解除後に早々から感染急拡大を招いてしまっていると感じます。
日本の医学は横の繋がりが薄い。
症例データなども共有しないから、診察検査の段階でも病院ごとで差が生まれる。
本物のパンデミックが発生した場合、現行の組織体系では対応し切れないと、コロナ騒ぎで証明されてしまいました。
データバンクは、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターが全国の大学病院や公立病院など基幹的な医療機関から感染者のデータを集め、一元的に管理する。
当面は約１００の医療機関から協力を得て、１万人分のデータを収集する予定で、検体の保管状況などの実態調査を進めている。
医療機関が個別に分析していた検体や臨床情報、ヒトやウイルスのゲノム（全遺伝情報）を蓄積し、公開することで、例えばワクチンを接種したにもかかわらず、重症化した患者の症例を速やかに共有できるようになる。
他の医療機関の診察で生かしてもらうとともに、ワクチンの効果や変異したウイルスの感染力を検証する。
民間企業や大学などの研究機関にデータを公開するのは、変異ウイルスや新たな感染症への備えとして、治療薬やワクチン、検査キットの研究、開発を後押しする狙いがある。
厚生労働省は、データバンク構築や検体の保管などの経費として２０２０年度第３次補正予算に４０億円を計上した。
政府はこれまで、感染症法に基づいて感染者の感染経路や濃厚接触者を調べる「積極的疫学調査」を実施してきた。
感染研で疫学情報の評価・分析をし、専門医や専門看護師らを派遣するなどして、国や自治体の対策に活用してきた。
一方、データバンクは民間の研究やビジネスにも活用するため、検体の提供などには感染者の同意が必要となる。多くの詳細なデータを集める必要があるなか、医療機関から幅広い協力を得られるかどうかが課題となる。
厚労省は「従来は医療機関が検体や臨床などの情報を個別に分析していたが、それらを集約することで情報共有の基盤整備を進めたい」としている。
データベースが無いとエビデンスの議論もできない。
あれだけ感染者の状況をみつつ緊急事態宣言を発表したと首相が公言するなら、統計データの一つでも参考にするべきでしょう。
輸入してかき集めているワクチンだってメーカー各々違うわけだから、どういう患者集団、重症度で効果あるのか統計的に分析するはずです。
それやらないで空気や支援団体の支持率とか気にして宣言や経済活動の再開の指示出していたなら、それはもはや致命的な怠慢だと感じます。
スポンサードリンク
コメント 0