フレキシブル休日のメリット！リクルートの働き方改革と生産性向上の真相

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リクルートは、2021年4月1日の7社統合のときに、「フレキシブル休日」制度を導入して話題になりました。

暦上の土日祝日や年末年始などの各種休暇、年次有給休暇とは別に、年間15日前後の休日を社員各自が設定できるというものです。

このフレキシブル休日の導入によって、年間の休日は145日に増加することになりました。

フレキシブル休日の導入に際し、懸念事項の一つとして、導入した制度を利用してもらえないのではないかということでした。

リクルートには、企業カルチャーとして、喜んで遅くまで仕事をする人が多いです。

働き始めると没頭してしまう社員が多いことで知られていました。

フレキシブル休日で休みが増えたとはいえ、休日出勤をする人や休日分（15日）を消化しきれない人が出てくる可能性もあると想定されていました。

そこで、上半期と下半期の初めの4月と10月に、社員にフレキシブル休日を決めて設定してもらうという強要に近い方法を遂行しました。

半年先の休日を決めてしまうので、状況次第で休日を変動できるように緩めの設定している。

休むことを先に決めて、できるだけ休むのを習慣になるように工夫している。

様々な方法や工夫によって、2021年3月度前期でのフレキシブル休日の取得率は98％という高水準になりました。

国内企業の有給休暇平均取得率が50～60%前後だといわれているのを考慮すると、リクルートのフレキシブル休日の取得率が98％、年次有給休暇の消化率は73％と非常に高い数値には驚きの声が多いです。

　休日が増えて休日出勤が減り、気になるのは生産性への影響です。

休んでいる社員の業務をどうやって他の社員や組織が担保するのかを現場で試行錯誤しています。

社員一人ひとりが自分でやることと組織に担保してもらうことの配分がどんどん上手になっているそうです。

週休3日制は生産性や給与体系とセットで議論されることが多いです。

リクルートでは働き方改革と生産性の向上が両立しているのは素晴らしいです。

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タグ：リクルート 働き方改革 フレキシブル休暇 フレキシブル休日 年次有給休暇