東京五輪「中止or延期」の世論調査で7割超に賛否

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新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していないときに東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外5カ国で尋ねた世論調査結果が話題になっています。

「中止すべき」「延期すべき」との回答の合計が全ての国で70％を超えた。

特にタイでは95.6％、韓国で94.7％に達した。

2020年12月～2021年1月に面接か電話で調査し、各国で約千人ずつから回答を得た。

中国は82.1％、米国が74.4％、フランスが70.6％。

　オリンピック開催を、2024年に東京、2028年にパリ、という案を、フランスで簡易的に世論調査した結果が興味深いです。

なんと過半数以上が賛成とのことでした。

どうして、四年スライドではなく一年スライドしたのでしょうか？

未来予想の甘さが裏目に出ているとしか言いようがないです。

東京だけに限らず、日本全国が賢明に準備してきた。

開催するのであればインバウンド客も入れてやりたいし、盛り上げていきたいです。

盛り上がらないオリンピックの歴史を作ってほしくないです。

中途半端にやるのではなく、2024年に延期して開催するのも良いし、パリは2028年にやればいい。

コロナ禍での練習不足や移動や宿泊の困難ですし、すでに公平な開催は期待できません。

7月のオリンピック開催可否の議論が巻き上がっていても、日本のワクチン接種体制とスケジュールが遅過ぎる。

7月時点では国民の10%も摂取できないことが判明し、国内外から批判の声が殺到しています。

また、各種目の代表選考が国内外で実施できないのも問題の争点です。

ただし、五輪出場に内定していた選手にとっては、2020年に向けて調整してきたのも事実です。

ところが、無念の引退を表明するアスリートも少ないとなると、一生懸命に努力してきた代表選手の心情に同情の声が寄せられています。

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タグ：東京オリンピック パラリンピック インバウンド コロナ渦 五輪代表選考