ホンダ研究所の縮小に意見殺到!開発を本社統合 [社会問題]

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 ホンダは四輪事業の開発体制を大幅に見直しています。

研究開発子会社の本田技術研究所(埼玉県和光市)が持つ四輪車の商品開発機能をホンダ本体に統合する。

迅速で効率的な開発体制をつくるのが狙いだといわれています。

 創業者の本田宗一郎氏の社長時代に設立さた研究所は大幅に縮小されるので様々な意見があります。

自動車メーカーでは珍しく、商品や技術の開発を担う研究所を本社と分けてきたホンダにとって大きな転換期を迎えます。

 研究所の中で四輪の商品開発を担う「オートモービルセンター」(和光市、栃木県芳賀町)の商品開発機能を本体に移す。

2019年4月には研究所の二輪事業の開発部門を本体に統合した。

二輪車の商品開発が順調に進んでおり、四輪でも同様の組織再編に踏み切る。

研究所に属する1万人超の多くが四輪車の商品開発にかかわっており、大がかりな組織再編となる。

研究所は今後、先端技術の研究に取り組む「先進技術研究所」(和光市)などの機能に絞り込み、将来の商品開発となる技術開発に集中すると考えられます。

 研究所があればこそ、独自の技術を生み出してきたのも事実でした。

改善すべきなのは研究所というよりは、生み出した技術を金に変えられない本社だという見方もあります。

ただし、独自技術の開発力が落ちると、ホンダが独自路線を取る理由を失っていく可能性もあります。

技研でやっているF1のエンジンすら能力の限界だったらしく、航空機部門の技術者の助言で昨年の輝かしいF1のエンジンに変貌した。

おそらく、今の技研を別にするよりも、本社に統合しても、変わらないと判断したのかもしれません。

 会社によって違いがあるにせよ、組織変更するにしても研究所のような一般的な会社組織と違うところに本社組織が入り込むと、それなりの影響力があるという見方もあります。

合理性やビジネスの数字や結果を出すのは使命でしょうし、短期中期長期の計画を調整するのも必要でしょう。

利益追求する民間企業であるなら当然でしょう。

研究所というのはある程度の独立した立場で改善に奔走しています。

昔のホンダは実用化されるかどうかも分からない研究開発をしていたので価値があった。

しかし、現在は代わり映えのない完成度の開発仕事だけなので、別組織とする理由が乏しいのかもしれません。

多くの組織で新技術を見つけ出す時代が終わって、大きな投資で目標達成を目指す時代に突入している。

その観点から考慮すると、今回の統合に理解を示すのもわかるような気がします。


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