主婦が激白!スーパーマーケットで判別「結婚相手にダメなタイプ」 [恋愛]

結婚して家庭を持つと、毎日のように行く場所の一つとして、スーパーマーケットは上位でしょう。

とある主婦によると、家族持ちの聖地だといっても過言ではないスーパーマーケットに彼氏や彼女と行くことで、その人の本性がわかりやすいと発言して話題になっています。

また、その動向をしっかり分析することで「結婚してはいけない人」かどうかも判別できるそうです。

私見とは言え、ネット上ではとても興味深いとして、この主婦の分析を解説しています。


■購入したばかりの酒を帰宅途中で飲む

買い物を済ませて家に帰る帰路まで飲食を我慢できない人には気をつけろ!としています。

買ったばかりのお酒を自宅まで待てない場合は酒癖が悪い可能性を疑えということのようです。

結婚には向いていないと思います。

酒を飲みながら歩くなんてモラルのかけらもなく改善不可能なレベルかもしれません。


■特売品を食べきれないぐらい大量に買う

安いからといって、賞味期限内に食べきれないほど特売品を大量購入する人は、最後には捨てることになります。

つまり、計画性がない可能性が高いということです。

また、そういう人がよくする言い訳が「冷凍するからいいじゃん!」ですが、冷凍して味が落ちた特売品を食べきるまで食べるのってツラくないですか? 結局そういうことです。


■買わない商品を元の場所に戻さない

買わないものを元の場所に戻さないで、全く関係ない棚に放置している人はやめたほうがいいです。

モラルもないし、片づけられない人の可能性大です。

変な場所に戻した商品は廃棄せざるを得ないことも多いですし、非常識な人と結ばれると大変ですから別れましょう。


■安物しか買わない

節約するのは悪いわけではありませんが、最も安い物ばかり買う人は、単なるドケチなだけです。

一緒に暮らして豊かな気持ちになれない可能性があります。

一方で、お金もないのに、値段が高い物しか買わない人も危険なのを追加しときます。


■ネット上では他にも多数の意見

「レジで支払いの時にお金を投げる人、店員に上から目線で話しかける人もダメ!」

「保冷用の氷やドライアイスを物凄い量で持ち出す人とかもアウト!」

「お菓子とかアイス食べながら買い物してる人はちょっとだめ」

「健常者の方が障害者エリアへ駐車してる人」

「レジが混んでると不機嫌になって、店員さんに対して悪態をつく」

などたくさんのコメントがあがっています。

これらの意見は、未婚・既婚に関係なく、常識・非常識という選別になります。

結婚以前にモラルの問題というのが結論になりそうです。
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リニア新幹線の開業延期!JR東海と有識者会議、問題と解決策を徹底解説 [社会問題]

JR東海の金子慎社長は2021年12月22日、名古屋市で記者会見し、2027年に東京・品川―名古屋の開業を予定していたリニア中央新幹線に関して「開業のめど立たない」と発言して物議を巻き起こしました。

静岡工区が未着工なので、開業延期はほぼ確定の様相でとても残念です。

静岡工区は大井川の流量減少を懸念する静岡県が着工を認めていないのが開業延期に影響しています。

JR東海は27年開業を実現するには、20年6月中に準備工事に着手する必要があるとしていたが、着工できず大幅に遅れている。

 金子社長は、国土交通省の有識者会議が取りまとめた中間報告を受け「地域の理解と協力を得られるよう真摯に努力をしていく」とも強調した。

JR東海の説明をほとんど認めたと言っても過言ではないです。

「中間報告」の段階であり、最終的な結論を出すには至っていないとはいえ、JR東海に対してしっかりとした説明責任が求められる内容となっている。

リニア中央新幹線については工事中の事故や残土の問題なども発生していて、これに対しても説明責任が発生している。

リニア中央新幹線の名古屋までの2027年度開業は困難なのはほぼ確実とはいえ、いつまでに開業できるのかは、有識者会議の結論が出ないと決まりません。

このままでは、JR東海側としては何もやれないので固唾を呑んで我慢するしかない状況に陥っている。

ただし、開業延期が長期化すると、大阪付近まで工事が完成する頃には社会全体が大変革していて、リニア中央新幹線の経済効果がかなり弱体化していると想定されています。

あえてリニアである必要はないかもしれないが、ドル箱の東海道新幹線が古くなってきたので代替路線が必要ということで始めたはずです。

そのため、中止したいということはないと思います。

現在の新幹線は開業から間もなく60年も経過しているので、大規模改修で長期間休業しないといけない時が必ず来ます。

東南海地震が発生した時の津波被害を受けないバイパスの価値も重要視されているはずです。
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メルカリ配送料値上げに賛否!出品者の嘆きと配送側の苦労、メルカリに企業努力を望む声 [IT・通信]

メルカリは、6月16日より、メルカリ便の配送サービス利用料金を改定となり値上げします。

送料が上がるのは運輸業界も燃料、材料が高騰しているので仕方ないでしょう。

送料に関しては、ヤマトや郵便との契約で値上げとなったという意見もあります。

ただし、ちょっと上げ幅が大きすぎると思います。

例えば、宅急便コンパクトについては、送料の他に専用箱70円を購入しないといけない発送方法でありながら、20%程度も値上げしている。

発送サイズが小さいのに一般的な送料と同じだと感じてします。

上げ幅がひどいので、お得感がなくなってしまったという印象が強まった。

また、メルカリは他のフリマアプリに比べると手数料も10%と高いです。

過去に個人情報の流出もあったうえに、システム障害も多い。

メルカリにはもっと企業努力して改善してほしい点も多いです。

世の中の他のフリマアプリと比較すると利用者がとても多いし、売買の速度や出品も早いです。

不平不満を抱いていてもメルカリを使い続ける利用者は多いと思います。

配送料の値上げが今後も起こるならば、儲けが減る一方なので1000円以下のものは出品しないで廃棄する場合もあるかもしれない。

購入者側は意識が変わらないし、一円でも安く買いたいのは変わらない。

他アプリより利益や儲けがあるのならば、出品側の既存ユーザーは離れないと見込んでいるとも考えられます。

配送料金に加えて、今後は手数料も上がるのを想定すると、出品者の利益はますます少なくなっていくかもしれません。
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ウクライナ侵攻で日本は食糧危機の恐れ!食料自給率UPには政治主導が必要 [ニュース]

ロシアのウクライナ侵攻で小麦や穀物の貿易が大混乱に陥り、価格が暴騰している。

戦争が始まってからウクライナの小麦の9割が輸出されていない状況となると、ウクライナ国内に限らず、国際的に食料不足の脅威を引き起こすでしょう。

ロシア軍による意図的な戦略であれば、世界各国を敵に回す行為に等しいです。

ウクライナは世界有数の小麦の産地であり、輸出量については世界5位を誇ります。

ところが、ロシア軍によるウクライナ侵攻が始まってから貨物船での輸出が止まっています。

ロシア海軍が通行を妨害しているといいます。

一方で、世界では、穀物や小麦貿易の依存の見直しの声も大きくなっている。

ロシア・ウクライナに食料を依存していた国々では、国内での食料増産への転換を進めている。

短期間で各国が増産するのはとても難しいです。

日本は耕作放棄地が多い国です。

自国の食料を自給して他国からの輸入を改める必要がある。

米粉に変えている品目があるように、今後も米粉に転換することで、食糧危機のリスクを回避しながら米農家を下支えすることができます。

しかし、米を小麦の代わりにというのは簡単ではないという意見もあります。

最近ではパン屋さんなどで米粉のパンを販売していますが、まだまだ高値なうえに質感も全然違う。

お米の面はフォーや冷麺などにありますが、これも見た目も質感も変わってきて、やはり比較的高い

日本国内に小麦の生産量を増やすような動きがお越して欲しいが、政治家が方針を打ち出すのか疑問です。

米粉はパンには不向きだと過去には言われましたが、今では技術や研究成果も進んでいる。

市販されている米粉と米油を使えばホームベーカリーても簡単に作れる。

政府には食糧危機を想定して自給率など試算し、農家への支援も検討しながら、農業従事者を増えるような政策を実行してほしいです。
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家計金融資産が過去最高額の理由と原因 [経済・投資]

日本銀行が発表した資金循環統計で、2021年9月末時点の家計の金融資産が前年同期比5・7%増の1999兆8千億円で過去最高となり話題になりました。

資金循環統計は家計・企業・銀行など経済主体のお金の流れや残高を集計した統計データで、日本銀行が3カ月ごとに発表します。

注目される指標の一つが家計の金融資産の残高として、金融取引などを土台にして推計して正確性が高いとされています。

2千兆円に迫る勢いのデータで、最高を更新したのは5四半期連続です。

家計金融資産の内訳によると、1900兆円台は、2020年12月末から21年9月末までのわずか9カ月で2千兆円に迫った。

新型コロナ禍によって、ウイルス感染対策の一環として政府が配った給付金、そして株価上昇などが、個人の金融資産を拡大させました。

国民1人あたり10万円の定額給付金を支給したのは、家計の金融資産が大幅に増えているのを証明したものと判ります。

コロナ禍で外出自粛により、消費を抑制する傾向が強くなり預金意欲が高まり、資産残高を飛躍する要因の一つになっている。

コロナによく貯蓄意識が高まるのもありますが、日本人が今より将来の備えが大事だと思っているため、貯蓄意欲が高くなってしまう。

日本ではコロナ対応で世帯当たりの貯蓄が50万円程度も増加したという声があります。

給付金は所得少ない人はすぐ使う一方で、富裕層は消費にまわしにくい。

株高の恩恵はどうしても富裕層に偏るのが目立ちます。

資産分野では格差社会が鮮明になったと考えられます。

期待を膨らませ消費を促したり、預金よりも投資したくなるような政策もださない国会は責任重大でしょう。

増税案ばかり打ち出す政権では、ますます貯蓄に走るだけでしょう。
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マクドナルドがロシア経営断念!地元に転売、経営撤退の理由 [経済・投資]

 米国企業のマクドナルドは、ロシアによるウクライナ侵攻を理由に、30年以上展開していたロシア国内での営業を辞めて撤退する意向を明らかにした。

マクドナルドは3月からロシアの約850店全てを一時閉鎖していたが、この度、地元の資産家などに事業売却を検討している。

 マクドナルドは声明で「ウクライナ戦争による人道的危機と、予測不可能な経営環境から、ロシア事業を継続することは不可能で、当社の価値観とも一致しないと結論付けた」と説明した。

同社はロシアで商標の保持は続ける予定ということですが、ロシア撤退によって12億~14億ドル(約1500億~約1800億円)の損失を見込んでいる。

フランスのルノーに続いてマクドナルドは、当初から撤退の動きでした。

これから多くの企業が撤退していくとなると、多くのロシア国民が失業すると、このようなケースも経済制裁に匹敵する効果になるという意見もあります。

マクドナルドはプーチンがいなくなっても、ロシアは変わらないと判断して、リスク回避に努めたのかもしれません。

プーチンがウクライナの制圧の足がかりとして、東部地区の完全制圧に方針転換した。

これによって、た失敗したとしてもプーチンから別の指導者に変わるだけで何も変わらない可能性が大きいと思われます。

ウクライナ侵攻が終わったとしても、西側諸国とロシア側との熾烈な対立は終わらず、ロシア経済の不安定な状態が長引くというリスクを避けたい意向を感じます。

これを得策とするマクドナルドの判断は吉と出るか凶となるのかわからりませんが、ロシアを見限ったということだと感じます。
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円安が日本人貧困化の現実!日米金利格差、賃金上昇しない等、政治家の責任 [経済・投資]

 海外での日本人の暮らしに最も大きな影響を与えているのが円安です。

ドル円については21年頭に103円前後だったが、2021年末に115円を超えるところまで10円以上円安が進行しました。

ところが、これはスタートにすぎず22年になってから急加速に円安が進行し、一時期は125円を超えてきています。

 この動きの背景には、米国でインフレが加速してコロナ後に行われた金融緩和を戻すペースが早くなるという見方が広がり、米国の長期金利が3%に迫るところまで急騰したことがあります。

 日本の長期金利もインフレを受けて上昇基調ですが、日銀がゼロ金利政策を守っています。

0.25%で10年物国債を無制限に購入する指値をしているので、日米の金利差は拡大し続けている。

これが円安ドル高に拍車をかけている。

円安でも輸出が増えて国が豊かになり、経済的に強くなるなら良いと思う。

円安は本来ならば必ずしも悪いわけではないが、現在は金融緩和しても設備投資に回っていないうえに、円安でも国際競争力が弱すぎて輸出がのびていません。

国民の給料は相対的にマイナス成長を継続し、雇用は非正規主体が主体となっています。

税制は相変わらず増税の方向性となっています。

この国の政治は機能停止しているに等しいという意見さえあります。

悪い円安という用語が飛び交っているが、政治家が悪循環を起こしている。

「新成長戦略」といって聞こえは良いが、最先端技術を伸ばすように主張しているだけで、ほとんど成功していないのは本当に残念です。
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楽天モバイル0円廃止の裏事情!乗り換え増加予想や黒字化の課題 [IT・通信]

楽天モバイルが5月13日に新しい通信プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」を発表した。波紋を呼んでいる。

月1GBまでは0円で利用できた料金形態を廃止して有料化するということで波紋を呼んでいます。

既存の加入者も新プランに強制的に移行するそうです。

三木谷浩史会長は決算会見で「0円でずっと使われても困る」と発言したそうです。

確かに楽天モバイル側にとってみれば、料金プランいっぱい使ってくれるユーザーを集めて効率的な経営をして黒字化したいのは間違いない。

しかし、楽天モバイルは「0円から使えるプラン」として宣伝してきてユーザーを獲得してきただけに「裏切られた」と思う人が多いのも仕方がないでしょう。

この度の実質値上げになる新プランは、0円ユーザーを切り捨て、早期の黒字化を狙ったものと受け取れます。

目玉だった「0円スタート」終了ということで否定的な印象が強いかもしれません。

でも、新プランの改訂後価格を検証してみると、月20GB以上使う場合は他社(ahamo、povo、LINEMO)より割安、1〜3GBの場合も同程度です。

反発が大きいのは、急にゼロ円が終わると発表したからだと思います。

いずれは0円プランは終わるとは思ってたけど予想よりは早かったという印象も残ります。

0円をなくすにしても「0円終了まであと1年」などとアピールしていたら、利用者側には心理的な印象を阻害しにくくなって、乗り換えやそれ以降も使うなどの心の準備ができて、肯定されやすかったと感じます。

低品質でも使い続けていたユーザーの中には、無料だったのが理由だという人は多いでしょう。

有料になるなら他の品質の良い所に移行するのは、自然な流れだし、ポイント付与等で引き止めることができるのか、課題は多いでしょう。
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セグウェイ生産終了の原因!公道利用ダメで販売不振 [スポーツ]

「セグウェイ」の名称で知られる立ち乗り電動二輪車の生産が終了することを米国の製造元が発表した。

開発時から「夢の発明」と騒がれ、2001年に発表された際は大きな反響あり、警備や観光で活用された。

しかし、それほど販売実績を上げることができなかった。

 セグウェイの声明によると、セグウェイは非常に耐久性があり、多くは10年以上使われているそうです。

壊れないのはユーザーとしては良いことなのだか、リピートされにくいのは弱点となってしまった。

発売当時は騒がれて、一時はブームになりかけたが、結局、社会に定着することなく消えていったモノは、これまでにもいろいろあります。

独創的な商品が無くなるのは残念です。

普及しなかった原因は法的な整備もありますが、値段が高価だったこともあるのではないでしょうか。

10万円以内とかで量販店で買えれば、普及したかもしれません。

面白い製品だったけど移動手段としては物足りないし、趣味で乗るには微妙だし、持ち運び面倒だし、一般に普及する要素がないのが痛かった。

100万かけて、時速10~20キロ(自転車程度)で、貨物能力なし。

乗り手が背負うリュックなどのみで、乗り手含めた総重量で100キロとか制限が多すぎます。

日本の法律なら原付と同じ扱いになるとのことで、公道で乗るならヘルメット着用、本体もブレーキ、ミラー、方向指示器などが必要…と逆に煩わしいことになるところだった。

アトラクションやショーだけで、個人ではなく団体で扱う域を超えれなかったのが、衰退の原因だったのかもしれない。

自転車のごとく健康増進になるわけでもないし、車のようには物品を積んで運搬もできない。

オートバイのように乗って気持ちいいでも早く目的地に着けるでもない、万事に中途半端で実用性に欠ける実態。

とはいえセグウェイの姿勢制御技術が素晴らしいものなのは疑いようがない。

似たようなかさばらない電動キックボードも出てしまった。

農業の人に便利なように改造するとか、テーマパーク内を回るのにもっと使いやすい機能にするとか、目的に合わせて特化できればよかった。

通勤で使えればベストなんだけど、法整備と日本の狭い道路では厳しい。
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ヤフオクがAI機械学習で詐欺撲滅!利用者の通報97%も激減 [社会問題]

Zホールディングス(HD)傘下のヤフーは、「ヤフオク」の出品者とコミュニケーションできる質問欄で、不正な投稿を自動で検知・削除してきた。

その機械学習技術を導入してから約1年半を経過しました。

「不審な投稿」など不正を疑う利用者から受ける通報の月間件数が、97%減少したと発表した。

商品が搾取やだまし取られるような詐欺対策の一つとして、期待以上の効果が認められている。

ヤフオクでは質問欄を通じて出品者が直接取引を要求されて、代金の支払いを受けないまま商品をだまし取られる詐欺が発生していた。

「出品価格より高額で購入する」などの投稿を見て出品者が詐欺被害に遭うケースが多い。

ヤフーは対策として2020年6月に、機械学習システムを取り入れました。

不正疑惑の投稿のパターンを学習させてテンプレート素材を蓄積し、同様の投稿を検知すると瞬時に自動で非表示となる。

直接取引を呼びかける投稿の内容は巧妙化している。

ヤフーは9月末に、機械学習で検知できるメッセージの種類を増やす改善を実施した。

不正が疑われる投稿をヤフオク利用者がヤフーに申告した10月の件数は、機械学習システムを導入する前の20年5月と比較して97%減ったと説明する。

今後も詐欺の実例を検証しながら、システムを継続的に更新する。

ヤフーはニュースサイト「ヤフーニュース」に利用者が投稿できるコメント欄について、誹謗中傷が集中した場合に人工知能(AI)が同欄自体を非表示にする仕組みを10月に導入した。

人手だけでなく、IT(情報技術)でコミュニケーション空間の健全化を目指す対策に各サービスで取り組む。

ヤフオクの詐欺対策では、システム面の対策と利用者の自衛サポートにより、安心して利用してもらえる取り組みを強化する取り組みを推進しています。

オークションで「ヤフオクでない場所で話しさせてもらえれば、さらに高値で買います」と持ちかけてくる詐欺師を検知するということです。

さらに高く売買するサービスなのに、もっと高額にするためのやり取りがとても怪しいです。

通報に値する事案なので、パトロールに熟練している人が検証すると怪しいと判るようです。

詐欺に引っかかる人は物販ビギナーなのかもしれません。つまり初心者支援の機能とみました。

おそらくAIで初心者支援できるというのは、AI開発者にとっては構築するのが容易でしょう。

また、利用者としては嬉しいサービスなのは明らかです。

どうせ詐欺師がいなくなることはないでしょう。

詐欺師たちは機械学習に認識されないために研究してどのような文章を考案するのか気になります。
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